日米で公費山岳救助を廃止（ウソです）

トランプ大統領は「州政府も支出削減しろ」とＳＮＳに投稿した。
（ウソです）
これを受けて、共和党知事の州は山岳救助隊を廃止することにした。
（かねてより、無謀な登山者の救助費用が問題になっていた）
山岳遭難が心配な登山者は、任意保険に入ることになった。
保険会社が民営救助隊を派遣するというシステムである。
これにより、全国に数万人の求人が発生することになった。
トランプ大統領は「政府支出は減り、仕事は増えた」と自慢した。

もちろん、保険会社は共和党に多額の献金をした。
保険会社はこれに留まらず、日本各地にもロビイストを送った。
その結果、あちこちの県が山岳救助隊を廃止した。
（日本でも、無謀な登山者の救助費用が問題になっていた）
そして日本でも「at your own risk（この先は自己責任）」の看板が立つようになった。

遭難が心配な登山者は、山岳救助保険に入ることになった。
ここで、アメリカの保険会社が参入できることが求められた。
（トランプ大統領が、関税を使って脅しをかけたのだった）
無保険の登山者は、遭難しても救助されない。
富士山では、まるでエベレストのように死体が散乱することになった。
（ウソですよ、ウソですよ、上記の話全てフィクションですからね）